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新規お問い合わせに関すること
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Q.
新規に相談したい場合はどのようにすれば良いですか?
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Q.
問合せから実施までの流れを教えてください。
A.お問い合わせ内容に応じて、オンラインや電話でのヒアリング、または貴社への訪問も含めてご提案させていただきます。無料相談ののちに、提案書を作成させていただき、サービスの内容や料金をご提示させていただきます。その間は一切料金はいただいておりません。
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Q.
どんな問い合わせが多いですか?
A.企業様により、相談内容も様々ですが、組織や人に関する課題や、人財育成に関すること、サービス品質を上げたい、競合他社と差別化を図りたいといった内容の相談を比較的多くいただいております。
最近では、企業の方向性を示す企業理念の策定や、「どうしたらスタッフに浸透できるか?」といった浸透に関するお問い合わせも増えてきました。
また、ボトムアップを目指したリーダー向けの研修をやりたい、外部の力を借りて事業伸長を図りたいといった、目的が明確にあり具体的な料金を教えて欲しいといったお問い合わせもあります。 -
Q.
実施するか未定でも問い合わせしても良いですか?
A.研修に関しては、次年度の研修計画の候補として考えたいといったケースや、コンサルティングは、いずれは考えたいといった実施時期が未定のケースも多く問い合わせをいただいていますので、お気軽にお問合せください。
基本的に、クライアント様が私たちの必要性を感じていただいた上で施行させていただくことが前提ですので、押し売りや執拗な営業活動もしておりませんのでご安心ください。
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研修について
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Q.
他社の研修との違いは何ですか?
A.弊社の研修は、代表の船坂がサービス業に30年実務とコンサルティングで携わってきた経験値を、全てオリジナルのコンテンツとしてサービス業向けに設計しております。
従って、一般的な研修と比べて、経験に基づく講義並びに、実際に明日から実践する為のワークショップやトレーニングをカリキュラム内に散りばめています。 -
Q.
自社の要望を取り入れていただくことはできますか?
A.基本的に必ず打合せをさせていただいた上で研修を実施させていただいております。
定型型の研修カリキュラムを納品するのではなく、男女比、年齢層、職種等、受講者の顔ぶれによって、内容をアレンジさせていただいたり、「顧客へのホスピタリティだけでなく、社内のコミュニケーションに関する内容も入れて欲しい」といったご要望にもお応えします。 -
Q.
研修をお願いをした場合、打合せなどはあるのでしょうか?
A.基本的に、電話、メール、訪問、オンライン等、打合せは何かしら必ず実施させていただきます。
受講生の顔ぶれや、貴社の課題感などをヒアリングさせていただき研修内容に生かす為です。 -
Q.
スタッフ全員に受講させたいが、シフト制で全員受講が不可能の場合どうすれば良いですか?
A.サービス業の特性として、全員一堂に会することは困難な場合が多いのが現状です。
従って、1日に同じ研修を2回させていただいたり、週に3回設定させていただいたり、貴社の勤務形態に合わせて柔軟に対応させていただきます。 -
Q.
研修に対する効果に疑問を感じています・・・。
A.研修は一過性で、数日経ったら元に戻ってしまうといった懐疑的な考えを持つ人も少なくありません。
研修の成果としては、受講者の意識変容と行動変容があります。
意識変容は研修で学んだことを通じて、自分の意識に良い変化が現れることであり、行動変容は、更にそれによって、自分自身の行動を変えて、最終的な成果に結びつくことを意味します。
弊社の研修では、意識、行動変容に加え、マインドの変容も随所に加えています。
そして、最終的に必ず行動変容に繋がるワークで研修を結んでいます。
また、単発の研修ではなく、何回かシリーズにして実施することで、より効果の高い研修カリキュラムを設計することも可能です。 -
Q.
一方的な講義スタイルですと、受講者の身になるか心配です。
A.弊社の研修で一番多い感想は「あっという間に時間が過ぎた」という感想です。
それは、一方的な講義ではなく、受講者同士が気付き合い、同じ仕事をする同志として響き合うことを大切にしているからです。
従って、グループディスカッションやロールプレイング等を取り入れ、その場から受講者の行動変容に繋がることを重視しています。 -
Q.
研修を受講する人数は何名くらいが適正ですか?
A.規定では50名様迄とさせていただいておりますが、それよりも増える場合でもカリキュラムを多少変更して実施することは可能です。
お勧めは1回の研修で20名様~30名様くらいが、研修の場づくりや一体感、グループシェアするにも効果的だと考えますが、人数によって効果的な研修内容を設計いたしますのでご安心ください。
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セミナーについて
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Q.
他のセミナーとの違いは何ですか?
A.他のセミナーとの一番の違いは、代表の船坂がホテル実務17年、コンサルタント13年、合計30年このサービス産業に携わってきた経験値に裏付けられた内容です。一般論ではなく、実例を交えた本セミナーは、他のセミナーとの納得感が大きく違います。
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Q.
セミナーの金額に見合う内容か心配です。
A.弊社のセミナーは、基本的に少人数制としておりますので、受講されている一人ひとりに合った講義やフィードバックを心掛けております。万が一、金額に見合わないと思われた方にはセミナー料金を全額返金させていただきます。
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Q.
日程がなかなか合いませんがどうすれば良いでしょうか?
A.限られた日程となっておりますので、スケジュールが合わないという方もいらっしゃると思います。
その場合は、個別無料相談も承っておりますので、講義形式ではありませんが、まずは相談していただければと思います。
個別相談は対面でも、オンラインでも対応可能です。 -
Q.
対面とオンラインでの違いはありますか?
A.基本的には内容は変わらないので、得られるものは同じだと考えてください。
一部、対面とオンラインと所要時間が違うのは、オンラインの場合は集中力の持続性の観点から、少し、時間を短縮して中身を濃くしています。
お勧めは、その場の温度や熱意という点からも対面の方ではありますが、遠方からの時間と旅費のコストを考慮した場合にはオンラインでも十分成果は得られます。 -
Q.
セミナー時に自社の課題の相談などもできるのでしょうか?
A.弊社のセミナーは基本、少人数制としております。これは、講師が一方的な講義をするだけでなく、受講されている皆さまからの質問に答えることやフィードバックを重視しているからです。
また、セミナー終了後に相談タイムも設けておりますので、お気軽にご相談いただけます。 -
Q.
理論を学んでも、実際に自社に生かせるか心配です。
A.弊社のセミナーでは、理論だけではなく、実際に現場で生かせることを重視しています。
従って代表の船坂が今まで経験してきた具体的な事例を挙げながら分かり易く解説いたします。
しかし、折角学んだことを現場に生かせるかどうか不安であれば、一度現地を視察させていただき、その上で、実際の現場での落とし込みや仕組み化に向けた提案をさせていただくことも可能ですので、お気軽にお申し付けください。 -
Q.
無料セミナーが営業セミナーではないか心配です。
A.弊社が開催する場合の無料セミナーは、私共のサービスを知っていただく機会として行なっております。セミナ―後の個別相談は希望に応じて承りますが、その際にも執拗にセールスをしたり、買ってくれるまで帰さないといったことは一切ありませんので、安心して受講してください。
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講演について
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Q.
講演テーマはこちらからの要望を聞いていただけるのでしょうか?
A.私たちの知見で皆さまにとって有益な情報が提供できるテーマであれば可能です。
主としては、サービス産業に関すること、ホスピタリテイに関すること、サービス業の経営に関することがニーズとしては多い傾向があります。 -
Q.
講演を受講する人数の制限がありますか?
A.特に講演に関しては人数制限は設けておりませんので、小人数から大人数まで対応可能です。
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Q.
毎年の恒例行事で予算が決まっており限られているのですが・・・
A.料金設定では90分10万円からとさせていただいておりますが、60分のケースや日程によっては、金額面も融通が利く場合もありますので、まずはお問い合わせいただければと思います。
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コンサルティング
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Q.
他のコンサルティングサービスと何が違うのですか?
A.圧倒的に違うのは、サービス業の現場を熟知したプロフェッショナルが、一般論や押し付けではなく、現場の状況や負担も考えながらベストなコンテンツを設計し、提供する点です。
一般論や机上の空論、理想ばかりを掲げても、実際の現場が実施可能かどうか、スタッフが腹落ちして前向きに取り組めるかどうかが重要です。
それには経験値があり、現場の気持ちが分かる講師やコンサルタントのアサインが重要です。 -
Q.
どこから料金が発生するのですか?
A.お問い合わせいただき、まずはヒアリング(無料相談)を行なわせていただきます。その上で提案書を作成し、コンテンツの内容や料金をご提示させていただきます。
その間は一切料金はいただいておりません。提案内容に納得をいただき、サービスを開始した月を初月とし、請求書を発行させていただきます。(月次払い) -
Q.
以前のお願いしたコンサルタントが助言や指摘だけする人だったので不安です。
A.この点も、他社と弊社のコンサルティングの違いでもありますが、基本的に助言や指摘だけでは現場は変わりません。弊社は豊富な現場経験とこれまでの実績をコンサルティングのベースとしておりますので、あくまでも、現場で変革できること、仕組みを構築することを大切にしています。メンバーと向き合い、寄り添いながらサポートをさせていただいております。
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Q.
金額は最終的には幾らかかるのですか?
A.コンサルティングに関する料金は曖昧なところを心配される経営者が多いのですが、弊社は大手コンサルティング企業に比べて費用対効果の高いサービスに定評をいただいております。
料金に関しては、目安の金額はホームページのコンサルティングページ内に記載させていただいておりますが、無料相談でヒアリングさせていただいた中で、訪問頻度、工数、成果を鑑みて提案時に提示させていただきます。必要に応じてホームページの制作など弊社以外のサポートが必要な場合には料金がかかるケースもありますが、それも貴社の選択となりますので基本的は最初に提案させていただく料金以外にいただくことはありません。
契約期間中の訪問以外の電話、メールやオンライン相談などに関しても別途料金はいただいておりません。 -
Q.
もう少し低額なサービスは無いのですか?
A.弊社の提供しているプログラムの他に1ヵ月10万円の顧問契約もあります。 コンサルティングサービスまではいかなくても、幹部会議に定期的に出席してアドバイスしたり、社内だけではなく、専門家のアドバイスが欲しい場合に活用いただいております。
お問い合わせフォームより、ご連絡ください。 -
Q.
コンサルティングをお願いした経験が無く、自社で受け入れられるかが心配です。
A.コンサルティングというと、社長は導入したくても、スタッフが拒否反応を示すといったケースもあります。
その点では、弊社では研修やセミナーといったサービスがありますので、まずはそれらを受講いただきスタッフの反応を見るというのも一手です。
また、基本的に私共は現場が求めていないものを押し付けても意味がないと思っておりますので、今までのやり方を否定するのではなく尊重し、その上で更に上を目指す為の取り組みを一緒に取り組むパートナーとして位置付けています。 -
Q.
自社のコンサルタントは誰が担当していただけるのですか?
A.私共は、コンサルティングサービスの品質を大切にしています。従って、基本的にはどの案件でも代表の船坂がメインの担当者となります。企業や組織は100社あれば100通りの風土や文化、特徴があります。
その企業風土や組織文化、リーダーの性格などを見極めて最適なサービスを提供する必要があるのです。
現場とコンサルタント合わせて30年で培った経験値、そしてサラリーマンコンサルタントではなく、同じ経営者の気持ちが分かる同志として精一杯サポートさせていただきます。 -
Q.
どのような企業が利用されていますか?
A.弊社は「サービス構築」「サービス向上」「人財育成」「組織力強化」など、どの業種、職種にも必要とされるコンテンツを用意させていただいておりますので、基本的には業種は問いません。強いて言えば効果や成果が見えやすのは労働集約型であるサービス業で、その中でも、ホテル、旅館、ウェディング、飲食系等の接客サービスで付加価値を求める業種が多い傾向にあります。
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Q.
クライアントはどのくらいの規模が多いですか?
A.基本的に弊社は規模に関わらず、私たちのサービスを必要とされる企業様のサポートをさせていただきます。
小規模ですと、スタッフが社長を入れて5名の会社もあれば、一部上場企業で5,000名を超える企業様もあります。
平均的には50名~100名前後の企業様が多い傾向にあります。
規模が大きい企業様や組織の場合には、幹部を中心とした取り組みからはじめて徐々にスタッフ全員を巻き込むスタイルにする等、その企業様に合わせた成果の上がる最適な進め方をご提案いたします。 -
Q.
エリアの限定はありますか?
A.日本全国、どこでもサポートさせていただきます。
但し、東京外の場合は、交通費、宿泊費の実費のみ別途いただいております。
訪問の頻度や必要な時間等は、貴社の状況もヒアリングさせていただいた上で決めさせていただいております。
また、遠方の場合にはオンラインの活用を増やしながらサポートするケースも多くなっております。 -
Q.
課題はありますが、どこから手をつけて良いか分かりません。
A.自社の課題は分かっていても当事者で有るが故に、どこから手を付けて良いか、何からはじめて良いかが分からないものです。
その場合にも、まずは無料相談を活用していただき課題をお聞かせいただいた上で、解決の為のプロセスを分かり易くご提案させていただきますのでご安心ください。 -
Q.
契約期間はどれくらいですか?
A.契約期間に関しては課題解決に要する時間やゴールの設定によって、3ヵ月、半年、1年間と様々です。
基本的には、導入、実施、検証といったプロセスを考えますと、1年間くらいの時間を要するケースが多いので、1年間で契約を締結して、必要があれば継続契約を締結するのが一般的です。
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